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協会概要


 

ハニカム構造・断熱ブラインドは、P.V.ソーラーハウス協会のオリジナル商品です

当協会が『ハニカム構造・断熱ブラインド』を推奨する理由とは…

住宅の熱損失を考えた場合、最も熱損失の割合が大きいのが“窓”です。その割合はなんと47%!家の中の約半分もの熱が窓から逃げていくのです。これではいくら室内で冷暖房をしても効果が得られません。住宅の高断熱化のポイントは“窓”なのです。窓から逃げる熱量を減らすためには、窓の断熱化が必要になります。窓の断熱化を図る際にはいくつかの方法が考えられます。窓の性能を上げる、内窓を入れる、ブラインドをつける、などです。ですが、窓を取り換えたり新しい窓を入れるのは手間がかかり、何よりもコストがかかってしまいます。そこで私たちは、もっと低コストで窓の断熱化が出来ないのだろうか…と頭を悩ませました。
そして、ブラインドではどうだろうか!と考えたのです。ブラインドのように簡単に窓に取り付けられるもので窓の断熱化が出来れば、窓を取り換えるよりも内窓を入れるよりも手軽で低コストです。
しかし、一般に出回っているブラインドは想像以上に高価なものが多く、あまり普及していないというのが現状でした。
その現状を打破する為、当協会はもっと手軽に低コストで『窓の高断熱化=住宅の高断熱化』ができ、且つ広く普及する可能性を持った窓の断熱強化パーツ『ハニカム構造・断熱ブラインド』を開発し、その販売を開始しました。

 

協会概要

グループ名 P.V.ソーラーハウス協会
所在地 本部 〒301-0855
茨城県龍ケ崎市藤ケ丘4丁目5-2 TEL:0297-85-3311 FAX:0297-85-3312
関西事務局 〒590-0814
大阪府堺市堺区石津町2丁8-7 TEL:070-6449-3319 FAX:072-320-2737
九州事務局 〒810-0073
福岡県福岡市中央区舞鶴3-6-23-301 TEL:092-716-0111 FAX:092-716-0041
研修所 〒301-0856 茨城県龍ケ崎市貝原塚町中島3055-9
設 立 平成9年10月29日
運営企業 株式会社 ピーブイ・ソーラーハウス協会
関連企業 不二建設株式会社
会 長 南野 一也
関西理事 茅原 守雄
九州理事 松尾 辰彦
加盟店種類 建設会社会員 家電業界会員 賛助会員 P.V.Shop会員
従業員数 31名
加盟店数 363社(2015年5月現在)

 

 

会社概要

会社名 株式会社 ピーブイ・ソーラーハウス協会
設 立 平成11年11月
代表取締役 榎本 武夫
専務取締役 南野 一也
事業内容 1.住宅ネットワーク企業『P.V.ソーラーハウス協会』の運営
2. ソーラーシステムのフランチャイズシステムによる加盟店募集及び指導育成
3. 経営コンサルタント業務
4. コンピュータソフト及び周辺機器の開発、製作、販売、賃貸
5. 講演会、シンポジューム、セミナー、各種催事の企画、実施、運営
6. 一般土木建築工事業
7. 建築の設計、管理
8. 投資業
9. 出版業
10. 前各号に付帯する一切の業務
資本金 1,000万円
従業員数 31名
所在地 〒301-0855
茨城県龍ケ崎市藤ケ丘4丁目5-2 TEL:0297-85-3311 FAX:0297-85-3312

2015年5月現在

 

沿革

1996年10月 太陽光発電を利用した省CO2住宅のグループを組織化
1997年10月 P.V.ソーラーハウス協会の設立
1999年11月 株式会社 ピーブイ・ソーラーハウス協会 設立(運営企業を別法人化)
2000年4月 P.V.ソーラーハウス協会 会長に南野一也が就任
2000年10月 (財)新エネルギー財団 「基礎調査委員会※」の委員に南野一也が就任(任期1年)
2001年5月 P.V.ソーラーハウス協会 太陽光発電システム独自モニター補助金制度 開始
2002年8月 NEDO補助金 高効率設備導入促進事業 取り組み開始
2003年10月 潜熱蓄熱利用のパッシブソーラーハウスの取り組み開始
2006年12月 CO2排出量70%削減を目指す「2050年型省エネ住宅」プロジェクト 開始
2007年8月 省エネ樹脂サッシ マイレージ制度 開始
2008年08月 全国1メガワット設置計画 太陽光発電システム3kW 99万円(税別)キャンペーン開始
2009年09月 低炭素社会対応「グリーンリフォーム事業」取り組み開始
2009年09月 国交省補助金「住宅・建築物省エネ改修推進事業」取り組み開始
2009年10月 P.V.ソーラーハウス協会 太陽光発電システム独自補助金制度の開始
2011年3月 オリジナル商品 ハニカム構造・断熱ブラインドの販売開始
2011年4月 震災復興支援・被災地に太陽光発電を贈るプロジェクト 開始
2012年3月 低炭素社会対応のパッシブデザイン型エコオフィス(協会本部)の建築を開始
2012年8月 太陽光発電の格安流通サイト PV市場.com の運営開始
2012年10月 低炭素社会対応のパッシブデザイン型エコオフィス(協会本部)に移転
2015年8月 沖縄県の委託事業『ZEH-okinawaプロジェクト』~沖縄県にゼロエネルギー住宅普及を促進する事業
2015年10月 北海道事務局の開設 札幌市東区北17条東16丁目にオープン

※正式名称は「住宅用太陽光エネルギー利用システムの市場形成基礎調査委員会」

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