協会概要
| グループ名 | ＰＶソーラーハウス協会 | |
| 設 立 | 平成9年10月29日 | |
| 所在地 | 本部 | 〒301-0855 茨城県龍ケ崎市藤ケ丘4丁目5-2 TEL：0297-85-3311 FAX：0297-85-3312 |
| 北海道 事務局 |
〒003-007 北海道札幌市白石区本通4丁目北1番23号 佐藤ビル TEL：011-887-0521 FAX：011-887-0522 |
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| 九州 事務局 |
〒810-0073 福岡県福岡市中央区舞鶴3丁目1番22号 萬翠ビル2F TEL：092-716-0111 FAX：092-401-9292 |
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| 研修所 | ＰＶソーラーハウス協会本部内 | |
| 運営企業 | 株式会社ＰＶソーラーハウス協会 | |
| 関連企業 | 不二建設株式会社 | |
| 九州理事 | 松尾 辰彦 | |
| 加盟店種類 | 正会員 準会員 | |
| ハニカムaSsu取引先 | 代理店 | |
| 販売店 （加盟店含む） | ||
会社概要
| 会社名 | 株式会社ＰＶソーラーハウス協会 |
| 設 立 | 平成11年11月 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 所在地 | 〒301-0855 茨城県龍ケ崎市藤ケ丘4丁目5-2 TEL：0297-85-3311 FAX：0297-85-3312 |
| 代表取締役 | 櫻庭 義海 |
| 事業内容 | 1.住宅ネットワーク企業『PVソーラーハウス協会』の運営 |
| 2. ソーラーシステムのフランチャイズシステムによる加盟店募集及び指導育成 | |
| 3. 経営コンサルタント業務 | |
| 4. コンピュータソフト及び周辺機器の開発、製作、販売、賃貸 | |
| 5. 講演会、シンポジューム、セミナー、各種催事の企画、実施、運営 | |
| 6. 一般土木建築工事業 | |
| 7. 建築の設計、管理 | |
| 8. 投資業 | |
| 9. 出版業 | |
| 10. 前各号に付帯する一切の業務 |
2020年1月現在
沿革
| 1996年10月 | ： | 太陽光発電を利用した省CO2住宅のグループを組織化 |
| 1997年10月 | ： | P.V.ソーラーハウス協会の設立 |
| 1999年11月 | ： | 株式会社ピーブイ・ソーラーハウス協会 設立（運営企業を別法人化） |
| 2000年10月 | ： | （財）新エネルギー財団 「基礎調査委員会※」の委員に就任（任期1年） |
| 2001年5月 | ： | Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会 太陽光発電システム独自モニター補助金制度 開始 |
| 2002年8月 | ： | NEDO補助金 高効率設備導入促進事業 取り組み開始 |
| 2003年10月 | ： | 潜熱蓄熱利用のパッシブソーラーハウスの取り組み開始 |
| 2006年12月 | ： | CO2排出量70％削減を目指す「2050年型省エネ住宅」プロジェクト 開始 |
| 2007年8月 | ： | 省エネ樹脂サッシ マイレージ制度 開始 |
| 2008年08月 | ： | 全国1メガワット設置計画 太陽光発電システム3ｋW 99万円（税別）キャンペーン開始 |
| 2009年09月 | ： | 低炭素社会対応「グリーンリフォーム事業」取り組み開始 |
| 2009年09月 | ： | 国交省補助金「住宅・建築物省エネ改修推進事業」取り組み開始 |
| 2009年10月 | ： | Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会 太陽光発電システム独自補助金制度の開始 |
| 2011年3月 | ： | オリジナル商品 ハニカム構造・断熱ブラインドの販売開始 |
| 2011年4月 | ： | 震災復興支援・被災地に太陽光発電を贈るプロジェクト 開始 |
| 2012年3月 | ： | 低炭素社会対応のパッシブデザイン型エコオフィス（協会本部）の建築を開始 |
| 2012年8月 | ： | 太陽光発電の格安流通サイト PV市場.com の運営開始 |
| 2012年10月 | ： | 低炭素社会対応のパッシブデザイン型エコオフィス（協会本部）に移転 |
| 2015年8月 | ： | 沖縄県の委託事業『ZEH-okinawaプロジェクト』～沖縄県にゼロエネルギー住宅普及を促進する事業 |
| 2015年10月 | ： | 北海道事務局の開設 札幌市東区にオープン |
| 2020年06月 | ： | 株式会社ＰＶソーラーハウス協会に社名を変更 |
※正式名称は「住宅用太陽光エネルギー利用システムの市場形成基礎調査委員会」